円満退社とは?円満退社するコツと退職時にもめない為の基礎知識

会社を辞めるとすると、いろいろと問題も出てくるでしょう。ですが、できれば円満に辞めていきたいと思うはずです。立つ鳥跡を濁さずではありませんが、波風も立てたくはないはずですし、トラブルもお断りしたいでしょう。円満退社をすることで後の人生にも影響を与えないようにしていくことが大切です。

円満退社とは会社と揉めずに退職すること

円満退社とは、会社と揉めることなく辞めていくことを指します。辞めるとなれば、どうしても摩擦が生まれてくることになるでしょう。何かと問題が出てくるのは、企業からすれば、後任も探さなければいけません。教育などにかかる費用も掛かりますし、取引先などがあれば、後任人事に手がかかります。その分ほかの部署にも影響を与えることになるため、辞められることは大きな影響を与えることになるのです。だからこそ、円満退社できるというのは、お互いにとって幸せなことになってくるでしょう。

円満退社するポイント

退職理由を明確にしてから動く


円満退社するためには、なぜ辞めるのかがはっきりとしていかなければいけません。退社する理由は何か、自分で整理しておくことが必要です。辞めたい理由によっては、遺留されることも出てくるでしょう。その時に気持ちが揺らいでいくはずですが、留まるのかどうかも考えておかなければいけません。かなり気まずい雰囲気になることもありますし、今後の昇格などにも影響するでしょう。それほど退社することは大きな意味があるのです。自分のキャリアプランにも大きな影響を与えることになるので本当に辞めてもいいのか、一時的な感情論ではなくよく考えてみる必要があるでしょう。

最初に直属の上司に相談し退職の了解を得る

円満退社をする流れとしては、順番を間違わないことが重要です。最初に話を切り出すことになるのは、直属の上司ということになるでしょう。間をすっぱ抜き、社長など上の人間に話をすると、中間の管理職として能力を疑われることになります。後任をどうするのかといった問題も問われていくことになるため、直属の上司を外したりすることがないように進めなければいけません。同僚に相談するようなことも出てくるはずですが、その話が広まって上司の耳に入る前に、話をすることも必要です。そうしなければ、職場でいらない混乱が生まれ、円満に退職できなくなるでしょう。初手を間違わないことこそ、円満退社の第一歩です。

正式に退職が広報されるまでは同僚には言わない


同僚に話しをしていくのは、正式に決定されて広報されるようなタイミングがいいでしょう。同僚が混乱を大きくしてしまう可能性があるため、正式決定してから話をしたほうがいい場合が多いです。それまでは、できるだけ口にも出さないようにしていけば、不要な混乱を招かずに済むはずです。職場の混乱が起きれば、どうしても円満退社に繋がっていかないのですから、正式な決定を待って話をするといいでしょう。

早めに退職の意思を伝える

退職するといった状況を考えてみるべきです。自分が働いている間にだれか退職した時に、仕事の割り振りなどがどうだったかを考えてみなければいけません。必ず混乱があったはずですが、対処もしていかなければいけません。退職の意思が早く伝わっていけば、それだけ早く対処ができるようになります。後手を踏むことが一番混乱していくため、早く伝えてしまう方がいいでしょう。後任の人事にも着手できますし、求人も出すことができるようになります。時間が経てば経つほど混乱することになるのですから、意思が決まったら相談は速めにがポイントです。

引き継ぎ作業を十分に取れる時間を確保する


自分が辞める状況になったときを想定してみる必要があります。責任のある仕事をしていれば、当然引継ぎをしなければいけません。だれでも代われる仕事であれば問題も少なくなりますが、そうはいかないでしょう。作業が止まってしまうようなことになれば、企業にとって損害を生じることになります。時間的な余裕を持てないことは、大きなマイナスになるでしょう。そうならないように、引き続き作業ができるような時間を確保しておくことが必要です。その間に引き継ぎのことも検討できるのですから、十分な時間は円満退社の鍵となるでしょう。

取引先の方にも退職の連絡とこれまでのお礼を報告


完全に退職が決まり、後任人事にも着手するようになってから、取引先には連絡を入れるようになります。何も決まっていないうちから辞めますと話をすると、取引先が混乱することになるでしょう。最悪のケースとしては、上司などに問い合わせを入れていくことになり、職場も混乱するケースです。円満に退社できなくなる要因といえます。

取引先の立場から考えれば、一体だれが後任になるのか、これまでと同じような取引ができるかどうか、経営にもかかわってきます。単純に1人辞めるといっただけのことではありません。ある程度状況が固まり、報告もできるようになってから話をする方がいいでしょう。円満退社をしたいというのであれば、絶対に外すことができなポイントです。

退職時にゴタゴタしない為の基礎知識

退職理由は「一身上の都合」が最も角が立たない


退職するときに揉めないようにするのが円満退社の鍵になるでしょう。そのためには、退職理由を明確にする必要がありますが、角をたてないようにする姿勢も円満退社には必要です。仮に企業側に理由があり、辞めなければいけないとしたら、これは初めから円満退社ではありません。そのため、一身上の都合により退社するとしておくのが、もっとも円満な対処方法となってきます。波風も立てることがありませんし、あとからトラブルにつながることも少ないでしょう。

同業に転職を考えているのであれば、できるだけ影響がない形をとるべきです。噂はいろいろなヒレや尻尾がついていきますので、余計なことに巻き込まれないようにしなければいけません。ごたついてしまうことが、今後にもマイナスなるからです。

退職の自由は国が認めているので引き止められても意見を翻さない

職業選択には自由があります。もちろん、好きな職業を選ぶ権利がありますが退職もまた自由です。自分が合わないと思えば、辞めることができますが、引き止められることもあるでしょう。この時に意見を翻さないようにするのも必要です。ですが、一度辞めようと思って戻るとなれば、必ず遺恨を残します。大抵の人は、時間が経ってまた辞めるということになるでしょう。強引に引き留めを食らうこともありますが、何を言われても辞めると決めたからには辞める姿勢も必要です。もちろん、待遇改善といった好条件が出されることもありますが、本当にその条件になるのか、口約束だけでは信用してはいけません。

退職が難しそうなら労働基準監督署へ相談する

強引に引き止められて、辞めることができないようなことも出てきます。気持ちはわからないではないでも、辞めると決めた時に辞められないのは法に反することから、労働基準監督署に相談するのも方法です。自分にマイナスになってしまうようなことはありませんので、相談だけでもしてみるというのもいいでしょう。

自分で退職相談ができないなら退職代行サービスを利用する


世の中には退職代行サービスといったものもできてきました。自分でなかなか決めることができないようなときに、退職の相談ができるようになっています。お金はかかることになりますが、今すぐでも辞めることができるようになるのは大きいでしょう。自分で交渉したりすることもないところもポイントです。

まとめ

日本人の美徳的な部分でもありますが、できれば混乱させて辞めたくはないでしょう。円満退社することは、今後の生活にもメリットが生まれてくるのですから、できるだけ早期に決断と行動をスタートして、円満退社を目指すことが大切です。